都市ガスの普及が進むなかでも、賃貸物件ではプロパンガスを利用する世帯のほうがまだまだ多いのが現状です。

しかし、都市ガスのほうがガス代を安く抑えられるので、入居者に好まれる傾向にあります。

今回は所有物件の空室対策をお考えの方に向けて、賃貸物件でプロパンガスが多い理由と都市ガスに変更して空室対策する方法、

プロパンガスのままでもできる空室対策についてもご紹介します。

ガスの変更で空室対策できる？賃貸物件にプロパンガスが多い理由とは

家庭で使用されるガスは、主に都市ガスとプロパンガスの二種類です。

賃貸物件ではプロパンガスが多い傾向にありますが、どのような理由があるのでしょうか。

まず一つ目に、都市ガスの供給は地下のガス導管が必要で、利用できるエリアが限られています。

基本的に採算が取りやすい、人口の多い都市部を中心に整備されています。

一方で、各家庭にボンベを設置してガスを供給するプロパンガスは、全国どこでも利用可能です。

そして二つ目に、賃貸物件にプロパンガスを設置する際、長期で大型の契約をすることでガス会社が初期コストを負担する契約が可能です。

オーナーにとってメリットが多いところが、賃貸物件でプロパンガスが選ばれている理由です。

プロパンガスから都市ガスに変更して空室対策をする方法

都市ガスと比較して、プロパンガスはガス料金が1.8倍から2倍近く高くなるというデータもあります。

毎月支払う光熱費は節約したい方が多いので、入居を敬遠される原因となってしまうでしょう。

そのため、都市ガスに変更すれば、入居者へのアピールにもあり、空室対策につながります。

都市ガスへの変更手続きとして、まずはガス会社を決定し、工事費用の見積依頼をして、需給契約をするガス会社を決定します。

現在契約しているプロパンガスの解約契約も、忘れずにおこないましょう。

都市ガスの場合は、ガス導管を賃貸物件に引き込む必要があるので、費用としては15万円ほどかかります。

また、注意点として都市ガスへの変更工事がはじまるとその期間は現在の入居者がガスを使用できなくなるため、

入居者とのスケジュールの調整が必要になることも想定しておきましょう。

都市ガスに変更せずにプロパンガスのまま空室対策をする方法

賃貸物件が都市ガス供給エリアではない場合、プロパンガスのまま空室対策はできるのでしょうか。

おすすめなのが、プロパンガスをより安く契約できるガス会社への変更です。

サービス内容や料金プランは会社によってそれぞれなので、入居者の負担が減らせる会社を探しましょう。

プロパンガス解約の際は、契約内容によってはガス会社が負担していた初期費用の精算が必要になるという注意点があります。

まとめ

プロパンガスから都市ガスに変更すれば、光熱費の負担を減らすことができるため、入居者への印象が良くなり、空室対策につながります。

都市ガス供給エリアではない場合は、安い料金プランのガス会社への変更を検討するのがおすすめです。