2017年にIT重説が解禁された影響により、セルフ内見が普及しつつあります。

セルフ内見とは、不動産会社の担当者が同行せずに、部屋探しをされている方が自由に内見するシステムです。

今回は、所有物件の空室対策にお悩みの方に向けて、セルフ内見とはなにか、セルフ内見をおこなうポイントと注意点についてご紹介します。

空室対策になるセルフ内見とは？オンライン内見との違いは？

空室対策におすすめのセルフ内見とは、内見希望者だけで自由に物件を見学することです。

通常、賃貸物件の内見では不動産会社の担当者が同行し、物件の紹介を交えながらおこなわれます。

一方セルフ内見では、内見希望者がインターネットで希望日時を予約し、予約した日時に自分で直接物件に向かい、自らのペースで見学が可能です。

鍵の場所なども事前に伝えられるので、鍵の開け閉めも含めてすべて内見希望者のみで完結します。

また、セルフ内見とともに注目が高まっているのが、オンライン内見です。

オンライン内見とは、インターネットを利用して内見する方法で、セルフ内見とは違い、内見希望者が自宅から内見をすることができます。

空室対策としてセルフ内見をおこなうときのポイントとは？

空室対策として内見をおこなうときの2つのポイントは、POPの作成とモデルルームのような演出です。

POPとは、本屋やスーパーマーケットなどでよく目にする、商品紹介のための広告です。

担当者がいないセルフ内見でも、POPを設置することで物件を効果的にアピールできます。

とくに防音性の高さや設備の機能など、一見目立たないポイントはPOPで紹介しましょう。

また、部屋に何もない空室の状態より、モデルルームのように家具を設置するのもおすすめです。

殺風景な状態よりも、入居後の生活が想像しやすいので、契約につながりやすいでしょう。

空室対策としてセルフ内見をおこなうときの注意点

空室対策としてセルフ内見をおこなうときの注意点は、やはりセキュリティ対策です。

セルフ内見では鍵の開け閉めに不動産担当者が立ち会わないので、鍵の管理にはとくに注意が必要です。

事前に身元確認などをおこなっていないと、鍵の紛失や盗難、複製などのトラブルに発展しまうでしょう。

さらに、物件の内装や設備の破損などのリスクもあります。

第三者が立ち会わないことで、喫煙や土足などのマナー違反をされる可能性もあるので、誓約書を用意するなどの対策が必要です。

もし、導入に不安がある場合は、管理会社と相談しておこなうのがおすすめです。

まとめ

セルフ内見のメリットは、時間の融通がきくこと、内見希望者が自分のペースで見学ができることです。

通常の内見よりも心理的にも気軽に申し込めることで、内見数が増加し、結果として空室対策につながります。

セキュリティ対策などの注意点もありますので、メリット・デメリットを比較して検討してみてください。